サッカーの新基準のFFP

FFPとは、ファイナンシャル・フェア・プレーの略称で、ヨーロッパのサッカークラブの財政の健全化を目指すために、UEFAのプラティニ会長が2011年に提唱して、2013年から導入された制度になります。

FFPは、サッカークラブが支出する経費は営業利益を超えてはならないというもので、銀行による過剰投資や、ファンドによって破産を防ぐことと、急増しているワンマンオーナーのポケットマネーによる高額移籍金の支払いを防ぐ目的があります。他にも、優れたサッカー選手が1つのチームに偏ることを防ぐという目的があります。

FFPの適応外として、サッカークラブの育成に関わる資金やスタジアム、練習場など施設を整備するための支出は別会計としてカウントされます。これは、選手育成が滞ることによって、サッカー自体の地盤沈下を防ぎ観客側に迷惑がかからないようにするためです。

FFPの審査基準は、2013年シーズンから始まって、過去3シーズンの合計から審査して段階的に適用されることになりました。FFPの審査基準を満たすことのできないサッカークラブには、出場権を取得していても、UEFAクラブライセンスを発行しないと言うことです。これは、サッカークラブにとっては大打撃の措置となります。世界中を巻き込んで行われるチャンピオンズリーグは、TV放映権やグッズ販売などで得られる利益は莫大であり、クラブの運営に直接的な影響を与えます。サッカークラブの健全化はヨーロッパだけの問題ではありません。FFPの今後をサッカー関係者は注視する必要があります。

2020年の東京オリンピックへ

2020年の東京オリンピックに向けて金メダル獲得への構造改革として飛び級招集が日本サッカーを換えるひとつだと言われています。横浜F・マリノス所属の17歳の久保建英がU-21日本代表に飛び級で招集される方針になったり18歳の平川怜やセレッソ大阪に入団した19歳の安藤瑞希なども期待されているようです。

東京オリンピックへの出場資格は1997年1月1日以降に生まれた選手になります。

なでしこジャパンでは、2020年東京オリンピックで優勝を果たすために代表チーム強化の全面支援と選手の日常のプレー環境改善を課題としているようです。特に大事な大会に臨む前には、良い形で大会に入るために有効な試合や活動がしっかり確保できる必要がありリーグ戦を短くして代表の活動を集中的にすることも考えられています。

また、サポート体制としてスポーツ科学や情報収集・分析など上手くネットワークを作って海外からの情報を得ることも必要です。例えば海外の強化指定選手制度を作ったり、多くの選手が海外でプレーをすることによって海外選手とのプレーに触れることが実際にできます。選手の心身の自立を促進することによって、代表チームに還元されて成果が出たこともあるようです。

一方、JFA中期計画2015-2022の期間中に東京オリンピックがあるためにサッカーファミリーの増加施策を行ったり日本代表の特別強化プランを実施したりするなどの工夫が考えられています。